配当生活で避けるべき銘柄＿リーマンショックで減配した銘柄

リーマンショックで減配した銘柄が多かった金融銘柄。

WFC、JPM、BAC、C、MSは、$0.05か$0.01にまで減配している。
減配しても唯一踏ん張ったのはGS、$0.35の前四半期までのレベルで済んでいる

WFC	四半期配当		JPM	四半期配当
2008-11-05	$0.34		2008-10-02	$0.38
2009-02-04	$0.34		2009-01-02	$0.38
2009-05-06	$0.05		2009-04-02	$0.05
2009-08-05	$0.05		2009-07-01	$0.05
BAC	四半期配当		C	四半期配当
2008-09-03	$0.64		2008-07-31	$0.32
2008-12-03	$0.32		2008-10-30	$0.16
2009-03-04	$0.01		2009-01-29	$0.01
2009-06-03	$0.01		2011-05-25	$0.01
GS	四半期配当		MS	四半期配当
2008-07-25	$0.35		2008-10-15	$0.27
2008-10-23	$0.35		2009-01-28	$0.27
2009-02-20	$0.47		2009-04-28	$0.05
2009-05-21	$0.35		2009-07-29	$0.05

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バッフェット銘柄のWFCはダメだったが、AXPならいいというわけでもない。
AXPはリーマンショック時に減配しなかっただけで、増配は見送りされた。
増配は2012年まで待たねばならなかった。

AXP	四半期配当
2008-01-02	$0.18
2008-04-09	$0.18
2008-07-09	$0.18
2008-10-01	$0.18
2009-01-07	$0.18
2009-04-01	$0.18
2009-06-30	$0.18
2009-09-30	$0.18
2010-01-07	$0.18
2010-03-30	$0.18
2010-06-30	$0.18
2010-10-06	$0.18
2011-01-05	$0.18
2011-04-06	$0.18
2011-06-29	$0.18
2011-10-05	$0.18
2012-01-04	$0.18
2012-04-03	$0.20

配当生活を目指すのなら、金融銘柄は避けよう。

減配は50%を覚悟しよう、つまり半値

配当生活を志すなら、配当の安定、すなわち、無配・減配リスクを避けること。
私の経験則から配当については、下記の傾向を持つ。

①減配するときは50%が多い
　少なくとも数%の減配は聞いたことがない、減配するなら数十%以上が普通。

②一度減配をすると、無配になりやすい
　一度減配して、その後増配している企業はファイザーのみと非常に少ない。

　減配するのは、業績が長期にわたり落ち込む場合に多く、
　大方業績が回復しないため、最終的に無配になる。
　最近の例だと、マテル、トランスオーシャン。

③増配を継続している企業は、（たこ足でも）増配をし続ける傾向にある
　一度、配当貴族なんぞの名誉を与えられると、何が何でもその名誉に応えようとする。
　なので、1セントでも増配は増配なので、増配を継続する。
　ただし、1年に1度ではなく2年半に1度、四半期配当を1セント増配をすれば、
　増配の名誉は継続する。

④減配リスクが高まると、そのような憶測が出始める
　配当を出すには、（生の）現金が必要。
　利益が出ていなくても、FCFで現金が回せればよいが、それすらも危うくなると
    WSJ、Barrons、Motley Fool、Rueters、Bloombergあたりが記事にし始める。
　配当を借金までして出す企業はほぼない。オーナー企業か粉飾でもない限り。


配当の安定を図るには、50%の減配を警戒すること。
ただし、それを避けることは出来ないと肝に銘じる。
だって人間だもの。

減配をするような銘柄を持たない自信があると思っているかもしれないが、
ファイザーの50%減配発表時は、買収費用を優先（企業成長）するために
配当を減額するとの発表。当時は、誰も予測できなかったこと。
そのあとは増配し続けたから、良かったけどね。

これを踏まえると、配当が生活費に直結する配当生活において、
このような事態に耐えるには、フォーカス投資は無理と考えた原点な出来事。

分散はバフェット氏に言わせれば、「無知に対するヘッジ」だそうだが、
世の中、知らないことのほうが多いので「無知」のほうが多いはず。
一つの企業を綿密に調べ上げたところで、バフェット氏に敵うとは到底思えないので、
凡才並みに、「無知（配当）にヘッジ」をするしかない。

市場の暴落より配当の暴落（減配）に気をつけよう

株価は市場で楽観と悲観のなか、常に株価の変動が起きる。
配当金額と配当日は、会社の取締役会で通常決議されるため、
配当額が変動する機会は少ない。

したがって、株価よりも配当金額のほうが数値が安定していると錯覚しやすい。
株価がゼロになると無価値だが、配当がゼロになっても会社自体は存続可能。

配当が減配になるときの変動率は結構大きいことを改めて確認しておこう。
ダウ銘柄（ファイザー）だって減配するときはしたからねぇ。

配当が減配になるときは、株価の急落・暴落程度の割合では済まない場合が
多いと感じている。
5%や10%程度の減配は聞かない。
減配する場合は、だいたい半値が多いと個人的に思っている。

そして、減配しても業績が回復しない場合は、無配に陥りやすい。

①配当が減額されるときの減額割合が大きい例。

　General Electricの四半期配当減配推移：
　$0.24
　$0.12→50%減配
　$0.01→91%減配

　L Brandsの四半期配当減配推移：
　$0.6
　$0.3→50%減配

　Pfizerの四半期配当減配推移：
　$0.34
　$0.17→50%減配

　50%、90%下落するようなことが、減配では普通に起きる。

②配当が無配になるとき。
　アップルもかつては有配から無配になった時期がある。

　Appleの四半期配当推移
　$0.12 (1995年) 　
　$0.00→無配
　$2.65→配当開始

　Transoceanの四半期配当推移：
　$0.15
　$0.00→無配

　Mattelの四半期配当推移：
　$0.38
　$0.15→60%減配
　$0.00→無配

米国株配当生活で怖いのは、増配を減配に替える円高

為替は過去に1ドル80円を切った時期があった。
米国株配当を期待する投資家にとって、配当は米ドルである。
再配当投資する場合には、そのまま米ドルで再配当可能なので便利。

しかし、米国株配当で、日本にて日本円で生活する投資家にとっては、
為替リスクで簡単に減配される。

為替が1ドル100円から80円まで円高に推移し、
増配20%（配当1ドルから1.2ドル)の銘柄（持ち株100株）があったとする。

①その場合の円での取り分は、
1.2ドル×80円/ドル×100株＝9,600円

②為替が変わらずに100円の場合、
1.2ドル×100円/ドル×100株＝12,000円

③為替が変わらずに100円の場合で、増配もなかった場合

1.0ドル×100円/ドル×100株＝10,000円

まとめると、配当額の大きい順で、

②（20%増配・為替変動無）＞ ③（配当・為替変動無） ＞ ①（20%増配、20%円高）

となる。

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増配が20%になっても、円高が20%進むと、円での手取りは少なくなる。
米国銘柄で有配はすべて適用される。怖！
アメリカ（とくにハワイ）での生活を夢見るかなぁ。

長期投資なら、年間配当率は増減配率と株価成長率の2つ要素を考慮

①ある銘柄の株価成長と増配率が年間10%上昇した場合

株価、配当共に年間10%上昇
	株価	年間配当	年間配当率
	100.000	1.000	1.00%
1年後	110.000	1.100	1.00%
2年後	121.000	1.210	1.00%
3年後	133.100	1.331	1.00%
4年後	146.410	1.464	1.00%
5年後	161.051	1.611	1.00%
6年後	177.156	1.772	1.00%
7年後	194.872	1.949	1.00%
8年後	214.359	2.144	1.00%
9年後	235.795	2.358	1.00%
10年後	259.374	2.594	1.00%

当然ながら、毎年の年間配当率は常に1%のままである。
しかし、配当は増額されている。

②株価成長が年間たったの1%で、増配率が年間10%上昇した場合

株価年間1%上昇、配当年間10%上昇
	株価	年間配当	年間配当率
	100.000	1.000	1.00%
1年後	101.000	1.100	1.09%
2年後	102.010	1.210	1.19%
3年後	103.030	1.331	1.29%
4年後	104.060	1.464	1.41%
5年後	105.101	1.611	1.53%
6年後	106.152	1.772	1.67%
7年後	107.214	1.949	1.82%
8年後	108.286	2.144	1.98%
9年後	109.369	2.358	2.16%
10年後	110.462	2.594	2.35%

年間配当率も上昇し、配当も増額されている。
一見すると①よりも良い投資のように感じるが、キャピタルゲインの果実が少ないことに気づく。

③株価成長が年間10%で、増配率がたったの1%の場合

株価年間10%上昇、配当年間1%上昇
	株価	年間配当	年間配当率
	100.000	1.000	1.00%
1年後	110.000	1.010	0.92%
2年後	121.000	1.020	0.84%
3年後	133.100	1.030	0.77%
4年後	146.410	1.041	0.71%
5年後	161.051	1.051	0.65%
6年後	177.156	1.062	0.60%
7年後	194.872	1.072	0.55%
8年後	214.359	1.083	0.51%
9年後	235.795	1.094	0.46%
10年後	259.374	1.105	0.43%

配当の増額は10年間でやっと1割増し。
キャピタルゲインは①と同じ。
年間配当率は落ちても、絶対額は少しずつ毎年1%上昇しているので、ご安心を。

①を見ると、投資金額の時価総額による年間配当率は、有効な指標とはならないことがわかる。株価・配当金額が成長すればするほど、配当の絶対金額は増えているのに、この年間配当率が上昇しないからである（分母と分子が同じなので）。

ただし、投資金額での年間配当率なら、下記のように明確に増配（背景黄色）されていることがわかる。

株価、配当共に年間10%上昇
	株価	年間配当	年間配当率	投資金額ベースの年配当率
	100.000	1.000	1.00%	1.00%
1年後	110.000	1.100	1.00%	1.10%
2年後	121.000	1.210	1.00%	1.21%
3年後	133.100	1.331	1.00%	1.33%
4年後	146.410	1.464	1.00%	1.46%
5年後	161.051	1.611	1.00%	1.61%
6年後	177.156	1.772	1.00%	1.77%
7年後	194.872	1.949	1.00%	1.95%
8年後	214.359	2.144	1.00%	2.14%
9年後	235.795	2.358	1.00%	2.36%
10年後	259.374	2.594	1.00%	2.59%

今、投資しようとしている銘柄の年間配当率が今は低配当でも①に該当する銘柄なら、配当生活に向いているはずだ。

株式は、自己責任と共に。