テスラ株を悔やんでいる、あなたへ

テスラ株があんなに急騰するなら、
投資しておけば良かったと
投資しておけば良かったと
投資しておけば良かったと
投資しておけば良かったと
投資しておけば良かったと

ぐすん、ぐすん、涙も出ない。

4か月で4倍株を達成したような株は、
そもそも素人の個人投資家が触っちゃいけないんだ。
負け惜しみを言ってやる。
「火傷をするに決まっている」。
買ったらガチホだから、売れない自分がいるんだし。

それよりか、10年で4倍株になるような銘柄を探そう。
そちらのほうが、『心臓に毛の生えていない』あなたを、
突然の急騰で心臓発作にさせるようなことはないだろう。

電気自動車の時代が来るのか知れないけど、
電気自動車の時代が来ても、
電気自動車の中でコーラとマクドナルドを頬張っていることだろう。

人工肉の時代が来るかもしれない。
そして、
ビヨンドミートに投資しなかった自分を責めるかも...

いいんだ。
きっと、人工肉のマクドナルドのバーガーを頬張っている自分がいるんだから。
人工肉ばかりだと、のどが渇くから、いつものコーラも頼む。

コーラとマクドナルトは、
どの時代も変わり映えしなさそうだな。
でも、それがいいんだな。

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ビザとマスタは、マクドナルドと同様にフランチャイズが基本

クレジットカードの５大メジャー（ビザ、マスタ、アメックス、ダイナーズ、ＪＣＢ）は、ビジネス・モデルから大きく２つに分けられる。

アメックス、ダイナーズ、ＪＣＢは、カード発行、加盟店促進はすべて自社で行う。
クローズド・システムと呼ばれている。

ビザ、マスタは、カード発行は"ISSUER"、加盟店営業は"ACQUIRER"に任せる。
オープンシステムと呼ばれ、これはフランチャイズそのもの。
マクドナルド、セブン-イレブン、TSUTAYA、ダスキンと同様のビジネスモデル。
ビザ自体は直接、カードを発行しない、なので日本では回りくどい、
「三井住友ビザカード」のようにカード発行会社の冠がビザよりも前に付く。

フランチャイズ・ビジネスの展開の目的は、コスト削減。

セブン・イレブンの店舗数が多ければ多いほど、
輸送費・商品コストも規模のメリットにより下げることが可能となる。
だから、ドミナントのビジネスモデルがいまだに通用し続ける。

ビザもマスタも、目指すところは同じ。
カードの決済件数、決済金額、カード発行枚数を前年比で増やすことが第一の目的。

業績云々よりも、上記の３大要素（決済件数、決済金額、発行枚数）のほうが重要、
と個人的には思っている。

ビザ・マスタも数年前から株価が「買われ過ぎ」と言われているが、
いまだに株価は上昇し続けている。

フランチャイズがうまくいくと、途方もなく成長し続けることが可能なのは、
セブンイレブンを見ているとよくわかる。

JNJ、PG、MCDの投資利回りはSPY（S&P500＿ETF）よりは良かった、将来はわからん

『どの運用ファンドもS&P500の投資利回りを上回る実績を長期で成し遂げられない』

運用ファンドがダメなら、個別銘柄のフォーカス投資しかない。

ディフェンシブ銘柄で名高い、J&J、P&G、McDonald'sなんか最適だと思う。
確かに、これらの銘柄とて倒産リスク（株式紙屑）リスクはあるので、
資産ゼロのリスクはSPYに比べはるかに大きい。
S&P500が資産ゼロになるリスクは、ほぼないだろう。

しかし、（S&P500のETF）SPYの設定日からの株価上昇率と上記の銘柄を比較すると、
大方上回っている。

※株価上昇率は、株式分割・配当分を加味した株価を利用（投資利回り相当）。
　Yahoo!FinanceのHistorical Dataの月間終値Adjusted close値を採用。



あくまで結果論だが、設定当初（1993年から）のSPYのETFを持ち続けるよりも、
J&J、P&G、MCDの3銘柄だけを26年間持ち続けた人は、SPYの投資利回りに勝てたわけ。
3Mを加えても良いが、コカコーラは最近SPYには勝てていないのでお勧めしない。

McDonald'sは売上高下がっているのに営業利益率が改善

マクドナルドの自社店舗とフランチャイズの見解について、年間報告書に下記の記述。

We continually review our mix of Company-owned and franchised restaurants to help optimize overall performance, with a goal to be approximately 95% franchised over the long term.

長期的には約95％のフランチャイズを目標としている。
現在は約91.5%（37,241店舗のうちフラチャイズは34,108店舗で自社は3,133店舗）。

現在の自社の売上高とフランチャイズの収益の 推移は、下記の通り。
自社の売上高(sales)が下降し、フランチャイズの収益（Revenues）が上昇している。

フランチャイズの割合を高めるのかは、フランチャイズのほうが利益率が高いから。

そして、もう一点、特徴的なのが収益が下がっているにも関わらず、営業利益が上昇していること。

売上高（収益）と営業利益のどっちを優先するかで、営業利益を優先した経営を選択。

売上を伸ばさなければ、営業利益が伸びないと考えるのではなく、いかに経営効率を高めて利益を出すか、これが経営。