不景気でも、生活するうえで必要な商品（サービス）を買い続ける必要があり、
需要が萎むことがあるとはいえ、需要がなくなることはない。
食料品、医薬品、公共株あたりが該当。
米国株なら、J&J、P&G、Verizon Communication、Coca-Cola、Pepsi Co、American Water...
時代は変化しつつある。今じゃ、スマホだって生活必需品。
日本政府も消費税増税のどさくさに紛れて、キャッシュレスの推進を図っている。
キャッシュレスに必要なのは、デビットかクレジット。
日本のクレジット・デビット払いがすべて、
ビザ・マスタの決済ネットワークを経由している訳ではない。
しかし、日本ではほぼすべてのカードには、JCB、Visa、Mastercardのどれかが
刻印されている。
もう、生活必需品じゃないか？
コーラなら、本家のコカコーラやペプシ、その他のPBブランドから値段相応に選べる。
クレジットカードも同様に、カード発行会社は多数存在するので、選び放題。
しかし、決済ネットワークは実はそれほど選べない。
ビザ、マスタは隠れた生活費需品銘柄。
今はグロース株並みの株価成長をしているが、
業績が落ち着けば、生活費需品のディフェンシブ銘柄扱いされるだろう。
私は、そう期待している。
不景気になれば、ディフェンシブじゃないでしょうとの指摘があるかもしれない。
不景気により消費を控えるため、カード決済の金額ボリュームが落ちるから。
しかし、ビザ・マスタですでにデュオポリ状態（2社独占）。
J&J、P&G、Coca-Colaに対する安値攻勢の競合相手がビザ・マスタには存在しない。
J&J、P&G、Coca-Colaに対する安値攻勢の競合相手がビザ・マスタには存在しない。
何度も言うが、不景気になってカード払いでのカード利用者債務不履行が起きても、
貸し倒れ処理（損）をするのはカード発行会社であって、ビザ・マスタではない。
「生活必需品」は、食料、医薬、公共、そしてキャッシュレス決済。
