あえてこの時期に中国・香港関連銘柄を買うのもありかもね

米中貿易問題で、米国銘柄に目が向いてしまうが、
中国ADR銘柄とて、検討しても無駄にはなるまい。
中国とて、自国経済の活性化は必須なのだから。

例えば、騒動が一向に止まない香港の銀行といえばHSBC。
52週安値更新中。配当利回りは5%越え。

中国の通信大手、China Mobile。
チャイナショックの15年の最高値70ドルからズーット下落中。
配当利回りは4%ほど。

石油大手のペトロチャイナ(PTR)。
最安値低迷中、石油株だもんね。
配当利回りは4%ほどで、

それとChina Petroleum & Chemical Corporation(SNP)。
最安値低迷中、石油関連株だもんね。
えーーーと、配当利回りは10%越えです、ぇぇえ？
一応、Yahoo!Finance、www.dividend.comを見る限りは、10%超えている。

CNOOC もあった。これも株価最安値低迷中。配当利回りは6%越え。
ティッカーがCEOとアメリカをおちょっくてる感がいい感じ。

中国・米国の石油株とも、今は本当に低迷している。
石油の時代は終わったのかと思ってしまうね。

それにしても、China Petroleum & Chemical Corporation。
配当10%越えとはね。ちょっと調べて見たくなる。

アルトリア＿健康被害訴訟が株価を抑えていた通説はまだ通用するのか

アルトリア、フィリップ・モリス・インタ、BTIの株式投資で、
過去同様の投資利回りを期待するのによく使われる、
「巨大な訴訟費用が株価を抑えていたため」の通説は、
今の時代にはあっているのかと思う。

今日の株価下落の要因は、健康被害云々よりタバコのスタイル変革期に伴う事業不安の
ほうが大きいと思う。

・従来の喫煙たばこ販売量の『予想外』の減少数量
・電子タバコのFDA規制リスク、州規制リスク
・加熱式タバコと電子式タバコの主導権争い
・香り付き（フレーバー）タバコの規制リスク

喫煙タバコ（ニコチン）は、アルコールよりも社会的に敵視される傾向にあり、
喫煙者を減少させてきた社会風潮も見逃せない。

仮に過去のように株価が抑えられても、配当が増配し続けるかどうは定かではない。
とくに、フィリップ・モリス・インタの近年の増配率はアルトリアに比べると小さい。

それでも、ニコチン依存がある限り、たばこ産業はなくならない。
中国が、世界最大のたばこ生産と消費国である点も見逃せない。
アルトリア、フィリップ・モリス・インタ、BTI、JTがたばこ生産量を減らせば、
中国の優位性が際立つことになる。

世界中で、禁煙が叫ばれていても、タバコは形を変えて進化していくものなんだろう。

アルトリアは、近年ビール会社、大麻会社への投資もしており、
もうただのタバコ会社とは言えない。
投資先は、タバコと同様に、依存性の高い嗜好品の事業が多く、
依存性が高いということは、不景気にも強いのだろう。

アップルの中国リスク

年度別の売上地域ベースでみると、下記のようになる。

グレートチャイナの売上げは、振れ幅が非常に大きいイメージを受ける。

2015年は前年比80%以上だったり、翌年の2016年は-20%弱だったり。

凄く不安定な市場。

日本は2013年以降、毎年前年比売り上げ増を達成している。

だからか、売上地域で唯一、国名記載の栄誉を与えられている。

脇道に逸れるが、グレートチャイナは、国名として微妙な表現。

最新の四半期決算発表が第2四半期なので、
第2四半期ベースの地域別の売上と前年比をグラフにしてみた。

第2四半期の前年比のグラフで見ても、グレートチャイナの毎年1月～3月の
売上前年比の比率の振れ幅が他の地域よりも、大きいことがわかる。
2016年第2四半期ときは、グレートチャイナとその他のアジア諸国の前年比
約-25%越えだったが、2019年第2四半期のマイナス前年比の地域トップは、
断トツでグレートチャイナの約-21%。

どうにもこうにも、グレートチャイナの売上回復が必要な感じ。


製品別の売上でみると、2015年Q2と2019年Q2の比較で、
iPhoneの構成比率は小さくはなってはいるが、まだ売上全体の半分以上を占めている。
しかし、iPhone売上偏重の脱却は19年度Q2で改善されている。
サービスは8.61%から19.74%、ウェラブルは2.91%から8.84%に割合を上げている。