ｒ＞ｇだから、労働対価よりも株式投資が有利とは限らない。

もう聞かなくはなったが、
ピケティの法則で、有名になった「ｒ＞ｇ」。

「r」は資本収益率を示し、
「g」は経済成長率を示していて、
これじゃぁ、何言っているかわからん。

さらにググると、わかりやすい表現が出てくる。
「r」は株主や地主が投資で得られる収益率、
「g」は働いて得られる給料の伸び率。

これなら、なんとなくわかる。
ただ、ここで大きな疑問。

投資は儲かることもあれば、損することもある。
設備投資であれ、株式投資であれ、失敗したら損するだし。

その点、給与は通常支払われるもの。
労働時間に対して対価が支払われる。
対価が少ないか、大きいかは別としても、ほぼ得られるもの。

双方の過去の実績の収益率を比べたら、
「r」のほうが大きかったのかもしれんが、
これリスクの度合いまでは知らされていないんだよね。
ボラが高そう。

株主や地主が投資で得られる収益って、
資本が小さければ小さいほど、
損することのほうが多い気がするし。

その点、労働は時間給そのもだから、
確実に対価が得られる反面、ときに大きな収入は難しい。
でも、安定を求めるなら断然、「g」だろう。

ピケティのあの分厚い本『21世紀の資本』読めば、
リスクとか、資本力の大きさによるボラあたりは、
記述されているかも知れんけど、
あの本読んでいる間は株式投資に時間割けなさそうだし、
理解できる気もしないから、調べない、買わんし。

素人の考えで十分、株式投資できるから、
下手に経済書読んで、下手打ちたくないし。

俺が米国株式投資で途中から心がけたのは、
評価資産を増やすこと、配当を増やすことは2の次。

暴落が来ても、評価資産額がデカければ、それだけ耐えられる。
暴落額もデカくなるが、仕方がない。
5億円が1億円になっても、1億円もある。
500万円が100万円になるのとは、やはり金額の額が違いすぎる。

資産額がデカければ、ブル相場では上昇額はでかくなる。
だから、むやみに利確して消費せずに「含み益」を大事にしていた。

ｒ＞ｇで、俺が悟ったは、投資資本額がデカくないと
意味ないんだよな、ってこと。

変な理屈をこねくり回している記事になったけど、
素人の経済知識なんて、そんなもの。
自分に合っていれば、十分。

「株に勝つ」と「となりの億万長者」で十分だな、書籍は。

レイオフして増配する、米国企業。ピケティの法則通りじゃん、資本収益が優先されている。

大手ハイテク企業は、どこもレイオフの報道ばかり。
ここ最近なら、ヒューレット・パッカード社のこの報道。
「最大６，０００人削減」と大きく報道されているが、
その裏で、しっかりと5%増配の報道もされている。

詳細は、２０２５年までに全従業員の最大約１２％、
とのことだから、いきなり数千人をすぐに削減する
わけじゃない。
記事のタイトルに多少、意地悪さを感じるけど。

日本（日本語）で報道されるのは、
GAMAを含む大手ハイテク企業の人員削減ばかり。
人員削減して、株価が下落すれば、
それも併せて報道されるだろうが、
逆に株価は上昇していることが多かったりする、
メタとかそう。コスト削減となるからか？
でも、そんなことは大きく報道されない。

題名にあるように、「人員削減しても増配」。
これ聞いた時、ピケティのことを思い出した。
「ｒ ＞ g」のこと。
労働収益の伸びよりも、
資本収益の伸びの方が大きい、と。
人減らしても、配当は減らさずに増配。
資本収益は温存されている。
株主にとっては。

資本主義社会の冷酷さを見る思い、ではある。
ただし、これが現実でもある。
だったら、目を背ける必要があるかと。

会社に就職する苦労と、株主になる苦労、
どっちが大変だろう、かと。

お金がなければ、まずは就職だろうが、
仕事にありつけている間に、
株主になっておくべきだと悟った。
過去に何度も言ったけど、
サラリーマン人生は集中投資、
そのうえハイリスクなんだが、
リターンがハイリターンとは限らない、
のがつらいところ。

株式投資は分散できる。
１０社でも１００社でも。
１社ぐらい潰れても、
すぐに路頭に迷うことはないし。

働いている間なら、ゆっくりお金持ち、になる期間も稼げる。

ピケティの法則が適用されてないじゃん。日経平均株価上昇（ｒ）＞＞給与水準低迷（ｇ）

ここ最近、日経平均株価が３万円を一時的に超えたのに、
日本の給与推移は低迷したまま、むしろ下落している有様。

ピケティの法則で言っていることは、
資産から得られる富、
このブログ界隈でぶっちゃけるなら、
株式資産運用から得られる富ｒ（投資益、配当）は、
労働によって得られる富ｇ（給与）よりも成長が早い

ｒもｇも成長するけど、
ｒのほうが成長速い、
言い換えれば、
給与水準の上昇ピッチよりも
投資利益の上昇ピッチのほうが速いよ。
って言う理解でいいんだよね。

でも、ここ最近の日本の給与水準は成長していない。
成長（リカバリー）しているのは日経平均株価指数。

これが俺の見当違いなら、
以降の文章は読まないでおくれ。

ここで重要なのは、「ｒもｇも成長する」ってこと。
g（給与）が成長していないじゃん、ここ数十年。

日本の給与水準、増えてないくせして、
日経平均株価は３万円水準まで戻している。
日銀のETF買いで支えられているから、
実体経済がその水準なのかは怪しいけどな。

税金（日銀のETF買い）で株価支える位なら、
給与水準上げたほうが、
実体経済良くなる気もするけどな。

下記の結論になるって、誰か証明してくれないかなぁ、
日本の場合はピケティの法則が適用されないって。

株式資産運用から得られる富ｒ（投資益、配当）は、

労働によって得られる富ｇ（給与）に反比例する。

給与を下げれば、コスト削減になり、
会社の利益が伸びている要因になり、
結果、株価上昇の遠因になっているだけじゃん。

俺、協調性無いから、あえていうけど、
それでも食いしばって頑張って働こう、
とはならん。
ｒ側につくから。

会議するなら、事前に資料読めよ、寝ているんじゃねーよ、って腹立つ。