平均年収の伸びが年換算で１％、配当総額のそれは１２％って、株主になれよって言ってるぞ。

日経記事のこれをみるとな。

平均値だし、上場企業だけとか、大手企業だけとか、集計対象が異なるから色々な数値は出てくるだろうが、年収の伸びは平均化すると１％だって。

配当と違い、給与は簡単に減給するものではないから慎重にならざる負えないことは理解できるけどさ．．．．

米株の配当貴族銘柄でも、増配率１％台の銘柄を探すほうが面倒。

給与は経費で、配当は利益分から支払われるっていうのもある。
経費の上昇は抑え、利益が増えればその分は配当に回す。
利益が減少すれば、減配か無配のリスクがあるのだから、年収の上昇よりも配当のほうが高くて当然という見方もあるかもな。
給与は最悪昇給無し程度は景気によりあるだろうけども、無給はあり得ないからね。

リスク相応なのかな。

好景気だと、忙しいとか言って残業代で稼ぎ、賞与で景気の良さを実感する。
決して、基本給が高いって訳ではない。
不景気になると、残業代は無くなり、賞与もあればまだましとなる。
最後の砦は、基本給が支えとなる。

そう考えると、配当の支えっていうのは何だろうね。やっぱり頼りない面はある、

シェブロンのように「配当を維持することが最優先」とCEOが言及すると安心するけど、配当に関して、シェブロンほど明確に言及する経営者は少ないからな。